アレルギー疾患疫学調査文献データベース
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1〜10件まで表示(全63件)
論文名 | |||
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高感度測定法による新生児血中特異的IgEと乳児期の食物アレルギー発症に関する検討 | |||
調査地域 | 調査時期 | 対象年齢 | 調査方法 |
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2015年9月~2016年12月 | 出産した母親とその児 | 直接配布回収 |
有症率/有病率 | 自治体報告 | 依頼数 | 回収率(数) |
生後6か月時SPT施行112人のうち1歳までの食物アレルギーは6人(5.4%) | - | - | 新生児125人、母親123人 |
診断方法 | 有効回答率(数) | ||
医師診断 | - |
論文名 | |||
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早産・低出生体重児の食物アレルギー発症に関する検討 | |||
調査地域 | 調査時期 | 対象年齢 | 調査方法 |
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2014年4月~2017年3月 | 新生児センターを退院し、修正1歳6ヶ月時点で追跡可能であった児 | 診察時に確認 |
有症率/有病率 | 自治体報告 | 依頼数 | 回収率(数) |
1歳6か月時点の食物アレルギー発症は8.7% | - | 1216人 | 30.4%(366人) |
診断方法 | 有効回答率(数) | ||
医師診断 | - |
論文名 | |||
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富山県内一般若年者のラテックスアレルギーに関する実態調査と低アレルゲン化ラテックス作製の試み | |||
調査地域 | 調査時期 | 対象年齢 | 調査方法 |
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2002年6月~10月 | 文書で同意の得られた富山県内の小中学生(小学校6校、中学校4校) | - |
有症率/有病率 | 自治体報告 | 依頼数 | 回収率(数) |
0.99%(4/405人) | - | 1060人 | 38.2%(405人) |
診断方法 | 有効回答率(数) | ||
本人(中学生)または保護者(小学生)の申告 | - |
論文名 | |||
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小中学生におけるハチ毒アレルギーの頻度と学校対応の現状 | |||
調査地域 | 調査時期 | 対象年齢 | 調査方法 |
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2006年6月~8月 | SCHOOL NAVIに公開されている関東地方の小中学校より無作為に抽出した計516校(小学校226校、中学校290校) | - |
有症率/有病率 | 自治体報告 | 依頼数 | 回収率(数) |
0.027%(小学生0.0231%, 中学生0.0301%) | - | 516校 | 36%(185校:小学校78校、中学校107校) |
診断方法 | 有効回答率(数) | ||
養護教諭の申告 | - |
論文名 | |||
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Birth order and paediatric allergic disease: A nationwide longitudinal survey. | |||
調査地域 | 調査時期 | 対象年齢 | 調査方法 |
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2001年~2015年 | 2001年1月10~17日と2001年7月10~17日に出生した児 | - |
有症率/有病率 | 自治体報告 | 依頼数 | 回収率(数) |
4.7%(6-18mo), 2.4%(18-30mo), 1.6%(30-42mo), 1.4%(42-54mo), 1.4%(54-66mo), 1.1%(66mo-7y), 0.84%(7-8y), 0.84%(8-9y), 0.74%(9-10y), 0.94%(10-11y), 0.77%(11-12y) | - | 53575人 | 88%(47015人) |
診断方法 | 有効回答率(数) | ||
保護者の申告 | - |
論文名 | |||
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3歳児におけるアレルギー疾患の状況 アレルギー疾患に関する3歳児全都調査より | |||
調査地域 | 調査時期 | 対象年齢 | 調査方法 |
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2014年10月 | 3歳児検診受診者およびその保護者 | - |
有症率/有病率 | 自治体報告 | 依頼数 | 回収率(数) |
16.7%(563人) | - | 8383人 | 41.0%(3435人) |
診断方法 | 有効回答率(数) | ||
保護者の申告(症状の既往ありかつ医師による診断) | - |
論文名 | |||
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Food-dependent exercise-induced anaphylaxis in Japanese elementary school children. | |||
調査地域 | 調査時期 | 対象年齢 | 調査方法 |
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2013年11月 | 公立小学校 | - |
有症率/有病率 | 自治体報告 | 依頼数 | 回収率(数) |
0.0047%(8人、FDEIAの有症率) | - | 348施設 | 91.1%(317施設、170146人) |
診断方法 | 有効回答率(数) | ||
小学校教員の申告(医師の診断) | - |
論文名 | |||
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東京都の保育施設等におけるアレルギー疾患の状況 食物アレルギーを中心に | |||
調査地域 | 調査時期 | 対象年齢 | 調査方法 |
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2014年9月 | 全保育施設(学童保育も含む)と幼稚園(0歳~小学生) | - |
有症率/有病率 | 自治体報告 | 依頼数 | 回収率(数) |
6.3%、アナフィラキシーは0.6% | - | 7405施設 | 72.2%(5348施設、403614人) |
診断方法 | 有効回答率(数) | ||
施設職員の申告(文部科学省の学校保健統計の診断根拠(健康診断、健康調査票、保護者からの申し出)に準じる) | - |
論文名 | |||
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厚生労働省「平成27年度子ども・子育て支援推進調査研究事業」保育所入所児童のアレルギー疾患罹患状況と保育所におけるアレルギー対策に関する実態調査結果報告 | |||
調査地域 | 調査時期 | 対象年齢 | 調査方法 |
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2016年2月 | 保育関係施設(0~6歳) | - |
有症率/有病率 | 自治体報告 | 依頼数 | 回収率(数) |
4%(1390481人), (0歳6.4%, 1歳7.1%, 2歳5.1%, 3歳3.6%, 4歳2.8%, 5歳2.3%, 6歳 0.8%) | - | 32210施設 | 48.8%(15722施設) |
診断方法 | 有効回答率(数) | ||
施設職員の申告(医師の診断不要の施設13.3%) | - |
論文名 | |||
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福島県相馬地区における食物アレルギーを持つ児童への対応に関するアンケート調査 | |||
調査地域 | 調査時期 | 対象年齢 | 調査方法 |
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2016年8月 | 保育所15施設、幼稚園16施設、小学校28校、中学校12校、高校8校、特別支援学校1校 | - |
有症率/有病率 | 自治体報告 | 依頼数 | 回収率(数) |
3.1%(364人), (未就学児 3.5%(80人), 学童 3.0%(284人)) | - | 80施設 | 94%(27施設, 48校: 11659人) |
診断方法 | 有効回答率(数) | ||
職員の申告(医師の診断の有無は問わない) | - |