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アレルギー疾患疫学調査文献データベース

検索結果

1〜10件まで表示(全63件)
論文名
保育施設における食物アレルギー児に対する食物除去対応の10年間の変化 富山県における平成13年度と18年度調査との比較
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 富山県
2012年 0~6歳(保育園) 3~6歳(幼稚園) 郵送
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
3.6% - 401施設 -
診断方法 有効回答率(数)
教員の申告 70.3%
論文名
An epidemiological survey on food-dependent exercise-induced anaphylaxis in kindergartners, schoolchildren and junior high school students.
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 静岡県
1992年 3~15歳(幼稚園~中学) 3~6歳(幼稚園) 6~12歳(小学生) 12~15歳(中学生) 郵送
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
幼稚園児 0% 小学生 0.06% 中学生 0.21% - 528人 100%
診断方法 有効回答率(数)
教員の申告 100%
論文名
インフルエンザワクチン予診票を用いた小児のアレルギー自覚率調査
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 長野県
2011年 2012年 0歳~20歳 その他
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
7.2% - - -
診断方法 有効回答率(数)
自己申告(既往) (1,546人)
論文名
Food-dependent exercise-induced anaphylaxis among junior high school students; A 14-year epidemiological comparison
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 神奈川県
2012年 12~15歳(中学生) 郵送
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
0.02% - 148人 95.2%
診断方法 有効回答率(数)
教員の申告 95.2%
論文名
Correlation of oral allergy syndrome due to plant-derived foods with pollen sensitization in Japan
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 神奈川県
2006年 1~83歳 集合
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
2.9%(有病率) - 622人 100%
診断方法 有効回答率(数)
医師の診断(アレルギー検査) 100%
論文名
横浜近郊における、ハンノキ花粉感作と植物性食物による口腔アレルギー症候群の関連について
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 神奈川県
2005年 平均33.4歳 面接
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
OAS 4.5% - 337人 -
診断方法 有効回答率(数)
医師診断(アレルギー検査) -
論文名
横浜市内幼稚園児における食物アレルギーの実態調査-幼稚園教諭と保護者へのアンケート調査-
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 神奈川県
2002年 3歳~6歳 郵送
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
2.4% - 教諭 298園 保護者 1,610人 -
診断方法 有効回答率(数)
自己申告(既往) 教諭 58% 保護者 71%
論文名
横浜市内幼稚園・保育園における食物アレルギーの実態
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 神奈川県
2002年 2005年 3~6歳(幼稚園) 0~5歳(保育園) 郵送
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
幼稚園 2.4% 保育園 3.9% - 幼稚園 298園 保育園 582園 -
診断方法 有効回答率(数)
教員の申告 幼稚園 58% 保育園 51%
論文名
Frequency of food-dependent, exercise-induced anaphylaxis in Japanese junior-high-school students.
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 神奈川県
1998年 12~15歳(中学生) 郵送
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
0.02% - 145人 90.1%
診断方法 有効回答率(数)
教員の申告 90.1%
論文名
アレルギー疾患に関する東京都3歳児実態調査
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 東京都
1999年 3歳 面接
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
9.4% - 7,988人 -
診断方法 有効回答率(数)
自己申告(既往) 55.3%