メニュー

アレルギー疾患疫学調査文献データベース

検索結果

1〜10件まで表示(全63件)
論文名
小学生における食物アレルギーの推移
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 東京都
1998年~2007年 6歳(小学1年生) 集合
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
3.4% - - -
診断方法 有効回答率(数)
自己申告(既往) (1,392人)
論文名
埼玉県におけるアレルギー性疾患の有症率と関連因子
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 埼玉県
2002年 全年齢 電話
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
4.4% - 3,000世帯 -
診断方法 有効回答率(数)
自己申告(医師診断) 78.9%
論文名
川口・鳩ヶ谷市内小学生のアレルギー性疾患の有病率と大気汚染の関係についての検討
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 埼玉県
1996年 6~12歳(小学生) 集合
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
7.8% - 29,274人 -
診断方法 有効回答率(数)
自己申告(既往) 87.5%
論文名
保育園・幼稚園・小学校・中学校における食物アレルギー児の給食対応の比較検討 栃木県におけるアンケート調査
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 栃木県
2007年 0~6歳(保育園) 3~6歳(幼稚園) 6~12歳(小学生) 12~15歳(中学生) 郵送
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
保育園 2.4% 幼稚園 2.4% 小学校 2.8% 中学校 1.5% - - -
診断方法 有効回答率(数)
教員の申告 保育園 67.2% 幼稚園 48.6% 小学校 87.8% 中学校 82.8%
論文名
子育て環境と食物アレルギーの関連を考える 新潟市内保育所、幼稚園の実態調査からの提言
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 新潟県
2011年 0~6歳(保育園) 3~6歳(幼稚園) 郵送
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
3.7% - - -
診断方法 有効回答率(数)
自己申告(既往) 55.6%
論文名
秋田県内小中学生における食物アレルギーの実態 2009年と2011年アンケート調査の比較
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 秋田県
2009年 2011年 6~12歳 (小学生) 12~15歳(中学生) 郵送
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
2009年 小学生 1.5% 中学生 1.0% 2011年 小学生 2.8% 中学生 3.0% - - -
診断方法 有効回答率(数)
教員の申告 2009年(70,458人) 2011年(78,779人)
論文名
青森県の保育所における食物アレルギーの実態
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 青森県
2008年 0~6歳(保育園) 郵送
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
3.2% - 497施設 -
診断方法 有効回答率(数)
自己申告(既往) 34%
論文名
北海道におけるアトピー性疾患に関する疫学調査
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 北海道
2002年 3歳 郵送
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
6.6% - 7,735人 -
診断方法 有効回答率(数)
自己申告(既往) 86.2%
論文名
特別支援学校におけるアレルギー疾患に関する調査研究
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 全国
2009年 3~6歳(幼稚部) 6~12歳(小学部) 12~15歳(中学部) 15~18歳(高等部) 郵送
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
幼稚部 5.7% 小学部 5.1% 中学部 4.3% 高等部 4.0% - - -
診断方法 有効回答率(数)
教員の申告 44.2%
論文名
Management o f neonatal cow’s milk allergy in high-risk neonates
調査地域 調査時期 対象年齢 調査方法
  • 全国
2004年 0歳 郵送
有症率/有病率 自治体報告 依頼数 回収率(数)
0.2% - 263人 55.1%
診断方法 有効回答率(数)
医師の診断(アレルギー検査) 55.1%